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主に社会問題について法律的に考えてみる。など。
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2007/03/28 [Wed] 21:13:29 » E d i t
少し前(3月19日)のことになりますが、市立宇和島病院では、治療の終わっていない患者のカルテを大量に廃棄していたとの報道(全国紙では読売新聞のみ?)がありました。しかし、市立宇和島病院が、カルテを破棄したことは本当に問題なのでしょうか? 検討してみたいと思います。(3月29日追記:愛媛新聞への言及につき追記しました)


1.読売新聞平成19年3月19日付

 「万波医師らの病気腎移植カルテ、宇和島病院が大量廃棄

 愛媛県の市立宇和島病院で万波誠医師(66)らが行った病気腎移植について、同病院が治療の終わっていない患者のカルテを大量に廃棄していたことが18日、明らかになった。

 調査委員会は「医療記録が失われてしまったことが、調査を大きく妨害した」と問題視。愛媛社会保険事務局は、戒告などの処分を検討している。

 医師法はカルテについて診療の終了から5年間の保存を義務付けている。

 しかし同病院は、入院と外来のカルテを別々に作成。退院して5年たった患者の入院カルテは、通院が続いても廃棄しており、年度末にまとめて焼却場に運ぶか、外部の業者に廃棄を委託していた。この結果、病気腎の摘出20件のうち14件分、移植25件のうち19件分が廃棄されていた。

 病気腎移植の発覚後、病院側は「カルテがなく、詳しい説明のしようがない。法律上の保存年限は5年。問題はないはずだ」と繰り返した。市川幹郎院長は「カルテを要約した『退院時サマリー』を作っていた。大量の書類は置き場所に困るし、分厚いカルテを読み返すのは手間」と弁明した。

 だが厚生労働省によると、5年の起算日は、病気が治ったと医師が判断するか、死亡、転院した時点。患者の治療には、当初からの経過がわかることが肝心で、退院しても、通院を続けている患者のカルテは当然、必要という。社会保険事務局は「規則の理解が不十分で、明らかなルール違反」と病院に指摘した。病院の医療事務担当者は読売新聞の取材に「法令を知らなかった」と打ち明けた。

(2007年3月19日3時1分 読売新聞)」



2.調査委員会は「医療記録が失われてしまったことが、調査を大きく妨害した」と問題視したとの記述からすると、病腎移植のカルテを不当に破棄したかのような記事のようです。それも18日に明らかになったということで、ずっと公表されることなく隠蔽していたかのような内容です。


(1) しかし、宇和島病院でカルテを破棄していたということは、病腎移植報道の最初の頃から分かっていたことです。例えば愛媛新聞2006年10月07日(土)付の記事にも出ていたことであって、何も3月18日に発覚したわけでもなく、カルテの破棄を隠蔽していたわけではありません。

 「同病院によると、ドナーを記載したカルテは、医師法で定めた保存期間(最終診療日から五年間)を過ぎ、二〇〇三年一月のカルテ更新時に焼却処分。術後の外来診察を記載した部分しか残っていない。」

読売新聞が、今頃問題視するような報道をすることは、不思議でなりません。


(2) 元々、カルテの保存期間は医師法24条により5年ですから、宇和島病院は、法律上の保存期間に従って5年経過したカルテを廃棄しただけであって、調査委員会の調査を妨害するために廃棄したのではありません

「医師法第24条 医師は、診療をしたときは、遅滞なく診療に関する事項を診療録に記載しなければならない。
2 前項の診療録であつて、病院又は診療所に勤務する医師のした診療に関するものは、その病院又は診療所の管理者において、その他の診療に関するものは、その医師において、5年間これを保存しなければならない。」


5年以上保存することは自由ですが、5年で破棄しても法律上は不当ではないのですから、たとえカルテを大量廃棄したところで診療記録が多かったというだけのことです。だから、何も法律違反はないのに、問題あるかのように報道することは、いくらなんでも無茶苦茶です。


(3) もっとも、読売新聞は、宇和島病院は保存期間の起算点を間違えて早期に破棄したと非難しているようです。

 「医師法はカルテについて診療の終了から5年間の保存を義務付けている。……

 だが厚生労働省によると、5年の起算日は、病気が治ったと医師が判断するか、死亡、転院した時点。患者の治療には、当初からの経過がわかることが肝心で、退院しても、通院を続けている患者のカルテは当然、必要という。社会保険事務局は「規則の理解が不十分で、明らかなルール違反」と病院に指摘した。病院の医療事務担当者は読売新聞の取材に「法令を知らなかった」と打ち明けた。」



特に愛媛新聞は、

「同病院では、医療法で「最終の通院」から五年間保存すべきと定められたカルテを「手術入院」から五年で破棄。」(特集宇和島 腎移植2007年03月19日(月)付 愛媛新聞「「患者を危険に陥れた」 市立病院調査委 「是非」明確に指摘 遺族「不要な手術とは…」

と書いています。しかし、「医療法」には5年の保存期間を定めた規定はないですし、「医師法」の意図だったとしても「医師法」には5年の起算点につき「最後の通院」と明示していません。なぜ起算点を断定できるのか不思議です。読売新聞の記事を参考にしたのでしょうか? もし参考にしたとしても読売新聞は「医療法」でなくて「医師法」ですから、愛媛新聞は読み違いをしているのではないでしょうか?


 イ:そうすると、医師法24条には「カルテの保存期間」の起算点の明示がないので、起算点については解釈問題となります。


 ロ:この起算点については、「患者の権利オンブズマン東京」の「診療情報」によると、

「保存義務の開始時期は、医師法、医療法共に明示がありませんが最終診療日からとされています。」

と理解しています。これが一般的によく知られている解釈であるようです。

他にも、次のような解釈が示されています。

(1) 起算点は個々の診療について作成または記載を行った時点ではなく,同一の患者について一連の診療が完了した日からとする説
(2) 診察の完了日と考える説
(3) 診療記録作成日から5年間と考える説(手島豊「医事法入門」57頁)


条文上は、「診療録」の「保存」を求めているので、条文解釈上は(3)説が最も素直な解釈です。(3)説からすれば、入院時に作成したカルテは作成日から5年間経過すれば廃棄できるので、退院後5年経過したカルテを廃棄しても法律上問題ありません。(3)説からすれば、宇和島病院の対応は何も問題ないわけです。


 ハ:最終診療日説、診察の完了日説、一連の診察が完了した日とする説の違いはさほど大きくないと考えられますので、入院カルテを退院後5年で廃棄してよいか否かを判断するポイントは、「入院とそれに続く通院は1回の診療行為とみるか、みないか」(「カバログ」さんの「5年たったら廃棄していいのか、悪いのか」)なのだと思います。

手術などを行い、生活の一切を病院で過ごすのが入院であり、薬の投与や検査・退院後の診断などが中心となり、病院外で生活するのが通院です。とすると、カルテの記載内容も違いが大きく、プライバシー内容も大きく異なります。生活の一切を病院で過ごす記録が含まれる入院カルテは、隠すべきプライバシーが多く含まれていることになるからです。

そうすると、入院とそれに続く通院は別個の診療行為であり、入院と外来カルテを分けて保存することは合理性があります。「入院と外来カルテを分けるのが医療現場の多数である」そうですが、そういう医療現場は頷けるものもがあります。

入院とそれに続く通院は別個の診療行為であり、入院と外来カルテを分けて保存することは合理性があるのだとすると、保存期間の起算点も、入院時のカルテと外来カルテは別個の扱いをすることになります。
「医療現場の人間の解釈としては、ルール上は、入院カルテは退院後5年で廃棄してもよい」(「noB's Cellar」さんの「万波医師らの病気腎移植カルテ、宇和島病院が大量廃棄」)そうですから、医療現場からすると、市立宇和島病院によるカルテ破棄は通常の態度といえそうです。

このように考えると、市立宇和島病院が、「退院して5年たった患者の入院カルテは、通院が続いても廃棄」しても、法律違反はないことになります。医療関係者の立場から書いているブログでは、病院が隠蔽した意図はないと評価していますが、当然の評価でしょう。


(4) ちなみに、厚労省や社会保険事務局が主張するような「退院後通院している場合は入院当初からすべてカルテを保存せよ」という見解は見当たりませんでした。

社会保険事務局は「規則の理解が不十分で、明らかなルール違反」と病院に指摘したそうですが、そもそも入院と通院を含めてカルテを残すといった「規則」はどういう規則名でしょうか? 厚労省や社会保険事務局が主張するような見解は、どこにも見当たらなかったので、「明らかなルール違反」と言われても納得しがたいものがあります。

「(帳簿等の保存)
保険医療機関及び保険医療養担当規則第九条 保険医療機関は、療養の給付の担当に関する帳簿及び書類その他の記録をその完結の日から三年間保存しなければならない。ただし、患者の診療録にあつては、その完結の日から五年間とする。」

社会保険事務局がいう「規則」はこれしかないのですが、「完結の日」だけであって、社会保険事務局の主張自体は出ていません。

それに

「市川幹郎院長は「カルテを要約した『退院時サマリー』を作っていた。」

そうです。要約の形とはいえ、入院カルテの内容が含まれた文書はあるのですから、厚労省や社会保険事務局が主張するような見解に違反しているという判断は困難だと考えます。




3.このように検討すると、市立宇和島病院が、治療の終わっていない患者のカルテを大量に廃棄していたとしても、法律上問題はなく、市立宇和島病院がカルテを破棄したことを問題視したり、調査を妨害するために廃棄したといった見方は、妥当ではないと考えます。

病腎移植報道では、虚偽報道や問題でないことも問題視するような報道が多いのですが、これもまたその一例となったわけです。



<参照したブログとHP>

「カバログ」さんの「5年たったら廃棄していいのか、悪いのか」
http://blogs.yahoo.co.jp/kwitknr/47825664.html

「可笑しき日本のブログ」さんの「 もはや日本語の体を為していないメディアの「言いがかり」」
http://blogs.yahoo.co.jp/okasikijp/30298148.html

「noB's Cellar」さんの「万波医師らの病気腎移植カルテ、宇和島病院が大量廃棄」
http://blogs.yahoo.co.jp/fpmnob21/30331607.html

「QNo.1610814 カルテ・レントゲンの保存」
http://oshiete1.goo.ne.jp/kotaeru.php3?q=1610814

「米川耕一法律事務所」の「カルテ等の保存期間」
http://www.yonekawa-lo.com/karutehozon.htm

「医事法講義案 医師の権利と義務(1998年10月2日)
http://homepage3.nifty.com/dontaku/lecture-jms/lec98-2.htm

「地獄への道は善意で舗装されている」さんの「押し売り新聞ミスリードもいいかげんにしろ。」
http://blogs.yahoo.co.jp/sxed2004/1305854.html

テーマ:法律全般 - ジャンル:政治・経済

コメント
この記事へのコメント
こんな報道をされて悔しくて仕方なかったのですが、私の情報収集能力じゃ陳腐な反論しかできませんでした。
本当にありがとうございました。
2007/03/29 Thu 00:44:12
URL | ほっちゃれ #-[ 編集 ]
>ほっちゃれ さん
コメントありがとうございます。この報道も病腎移植問題の1つですから、触れてみました。

>私の情報収集能力じゃ陳腐な反論しかできませんでした。

いえいえ、十分に反論になっていると思います。参考になりました。ありがとうございます。

この報道は、病腎移植に関わった医師や医院だけでなく、多くの医療関係者が怒った内容だったと思います。「はぁ? 何十年と通院している患者もいるのに、そんなカルテを全部の残すだけの保管場所なんかないよ。どれくらいの量になると思ってるの? 何トンという量だよ。」と。
ますます無茶苦茶な報道になってきました(^^ゞ
2007/03/29 Thu 22:19:58
URL | 春霞 #Gu2JBjds[ 編集 ]
春霞様、初めまして。昨年からずっと読ませていただいています。いつも論理的な書き方についうなづきすばらしいコメントをいつもありがとうございます。
宇和島市立病院は当方家族が万波医師により救っていただいた病院です。

地元愛媛新聞の昨年からの非難報道
患者かぞくとしてとてもやりきれません。どうか今後も理不尽な報道に対して反論をお願いします。
2007/03/30 Fri 01:05:06
URL | hiroyuki #-[ 編集 ]
>hiroyuki さん
はじめまして、コメントありがとうございます。私も、貴ブログにコメントした方がよいのですが、ログインが必要なため、躊躇ったままです。申し訳ありません。


>昨年からずっと読ませていただいています。いつも論理的な書き方

ずっと前からご愛読、ありがとうございます。法律は論理が重要です。この問題も論理的な書き方となっていてよかったです。


>宇和島市立病院は当方家族が万波医師により救っていただいた病院
>地元愛媛新聞の昨年からの非難報道
>患者かぞくとしてとてもやりきれません。

この非難報道で誰が辛い思いをするのか……。多くの人が、患者家族の心情に対して、共感する気持ちをもってほしいと思います。


>どうか今後も理不尽な報道に対して反論をお願いします。

虚偽報道はあまりに酷いです。これからも反論、批判を行っていく予定です。
2007/03/31 Sat 23:58:27
URL | 春霞 #Gu2JBjds[ 編集 ]
興味深い考察に敬意を表しコメントさせていただきます。
「入院とそれに続く通院は別個の診療行為であり、入院と外来カルテを分けて保存することは合理性がある」という一点についてですが、入院と外来通院を別個の診療行為と断定することは難しいと思います。推測で申し訳ありませんが、特に今回の事例は、腎不全で手術をした方で、退院後は経過を見るために外来通院をしていたのでしょうから、医療機関側としては一連の診療行為と言わざるえないと思います。尚、分けて保存することに合理性はありますが、それはカルテ保存の効率性などの面でのことだと思われます。もちろん隠蔽の意図はなかったと思われますが、保存についての過失は問われる問題だと思います。但し、保存開始の起算日を診療完結の日ではなく、記録完結の日とするなら話が変わってくると思います、、、。
2007/11/29 Thu 02:28:32
URL | とおりすがり #-[ 編集 ]
>とおりすがりさん:2007/11/29(木) 02:28:32
コメントありがとうございます。懐かしいエントリーですね。3月のエントリーですが、病気腎移植報道がほとんどなくなった今、遠い昔の話のようです。


>興味深い考察に敬意を表し

ありがとうございます。


>「入院とそれに続く通院は別個の診療行為であり、入院と外来カルテを分けて保存することは合理性がある」という一点についてですが、入院と外来通院を別個の診療行為と断定することは難しいと思います。

この問題は、医師法24条の起算点を巡る法律問題の中で問題となったものです。この前提を確認しておきます。

すべてのカルテを保存することは保存場所・管理コストの問題で不可能なので、医師法24条では「カルテの保存期間」が定められ、保存期間が過ぎればカルテを破棄できることになっています。そこで、診療期間が長期間に及ぶ場合、カルテ保存期間の起算点はいつかが問題となり、その起算点を明確にする必要があります。

エントリーで述べたように、入院と通院とは医療行為が異なっていますから、入院と外来通院を別個の診療行為とするのがもっとも合理的な解釈だと考えています。

個々の事例で「入院と外来通院を別個の診療行為と断定することは難しい」場合もあるかもしれませんが、保存義務の有無が決定される以上、起算点は明瞭であるべきです。事実上はともかく、起算点を「断定」することが法律論です。

「入院と外来通院を別個の診療行為と断定」しないのであれば、何時までカルテを保存するべきなのですか? 法律論ですから、起算点は明瞭にしないといけませんが。


>推測で申し訳ありませんが、特に今回の事例は、腎不全で手術をした方で、退院後は経過を見るために外来通院をしていたのでしょうから、医療機関側としては一連の診療行為と言わざるえないと思います。

腎臓病の治療の基本は、薬物療法、食事療法、生活指導を中心として行われ、腎不全が進行すれば透析療法が行われます。
これに対して、腎移植後は、健康な人とほぼ同じ生活が送れるようになります。腎移植手術が終わると、免疫抑制剤が大量に投与されるので、感染症を防ぐために個室管理がなされ、感染症の症例がないことが確認されると、10日間で一般病室に移り、その後、経過がよければ、2~3週間後には退院できます。退院後には、定期的に外来へ通院し、血液検査を受けて免疫抑制剤の投薬量や薬を変更します。退院後に行う外来の検査は、腎臓の機能がきちんと働いていて、合併症も起こしていないかを判断するために行います。
このように、手術前後で診療行為が著しく異なってくるので、「医療機関側としては一連の診療行為と言わざるえない」という判断には困惑します。

もっとも、この病院では、腎臓移植と関係なく入院と外来カルテを分けていたのですから、「今回の事例」だけの問題ではありません。また、起算点は、当該債権や義務が発生する法律類型ごとで違ってきますが、さすがに病気事例ごとで起算点が異なるという解釈は細かすぎてありえないでしょう。ですので、法律論としては、「今回の事例」だけは一連の診療行為というのは難しいと思います。

それに、「退院後は経過を見るために外来通院」していた面もあるでしょうが、通常、5年経過後は「経過を見るため」とはいえないのでは? 特に、腎移植の場合は、退院後の外来での検査は、腎臓機能が働いているか、合併症も起こしていないかですから、「術後の経過を見るため」とは言い難いように思います。


>尚、分けて保存することに合理性はありますが、それはカルテ保存の効率性などの面でのことだと思われます。

「カルテ保存の効率性」という意味が、「大量のカルテ保存場所がない・管理コスト費用の軽減のため」という意味であれば、そのとおりです。なお、長期間カルテを保存しておくことは、患者の個人情報保護の点でも問題がありますから、一定期間後は破棄することは好ましい面があります。


>もちろん隠蔽の意図はなかったと思われますが、保存についての過失は問われる問題だと思います。

すべての診療行為で入院と外来カルテを分けていたのですから、「隠蔽の意図」を疑う方がどうかしているのです。

さて、保存についての過失です。
5年間の保存義務がありますから、その期間内にカルテを破棄すれば、過失、保存義務につき注意義務違反(一般人が基準)が生じます。
しかし、入院と外来カルテを分けることには合理性があり、ですから、多くの医療機関で入院と外来カルテを分けているのです。しかも、市立宇和島病院では、カルテを要約した『退院時サマリー』もあるのですから、カルテを保存しているのです。

このように、多くの医療機関が行なっている行為で、しかも要約という形でカルテが残っているのですから、「過失」、すなわち保存義務違反は認められません。カルテを元のまま残す義務はないのですから。


>但し、保存開始の起算日を診療完結の日ではなく、記録完結の日とするなら話が変わってくると思います、、、。

医師法上の文言からすれば、「記録完結の日」とするのがもっとも素直な解釈ですけどね。でも、学者1人説のようですから、実際上は、ほとんど無視するしかないですね。
2007/11/30 Fri 08:16:58
URL | 春霞 #ExKs7N9I[ 編集 ]
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